退院後のリハビリどうする？保健内と保健外のメリット・デメリット

退院後のリハビリを受ける方法については、介護保険・医療保険の利用や、保険外でのリハビリの選択肢があります。

ここでは、それぞれの方法の違いやメリット・デメリットについて詳しく解説します。

退院後のリハビリの必要性

退院後のリハビリは、入院中に行った治療や手術の効果を持続させ、日常生活への復帰をスムーズに進めるために非常に重要です。

特に、高齢者や慢性疾患を持つ方、運動機能に障害が生じた方にとっては、退院後のリハビリが回復の鍵となります。

リハビリを受ける方法には、次の3つの選択肢があります。

　1. 介護保険を利用する

　2. 医療保険を利用する

　3. 保険外（自費）でリハビリを受ける

それぞれの特徴を見ていきましょう。

介護保険を利用したリハビリ

介護保険の概要

介護保険は、65歳以上の方（または40歳以上65歳未満で特定疾病の方）が対象となる公的保険制度です。

介護が必要と認定された場合、日常生活の支援やリハビリを含むさまざまなサービスを低コストで利用できます。

リハビリは、通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションなどの形で提供されます。

介護保険を利用できる条件

介護保険でリハビリを受けるためには、市区町村が行う「要介護認定」を受ける必要があります。

この認定は、要支援1・2、または要介護1〜5の7段階に分類され、どのレベルに該当するかで利用できるサービスが変わります。

退院後すぐに介護保険を利用したい場合は、退院前に病院のソーシャルワーカーと連携して、要介護認定の手続きを進めることが一般的です。

介護保険を利用したリハビリの種類

1. 訪問リハビリテーション

リハビリ専門職（理学療法士や作業療法士）が自宅に訪問し、リハビリを行います。特に、外出が難しい方に向いています。

2. 通所リハビリテーション（デイケア）

通所施設に通ってリハビリを受ける形式です。

専門スタッフの指導のもと、集団や個別でリハビリを行うことができます。体力や社会的な交流を維持するためにも有効です。

また、送迎もしてもらえるため、行き来が大変という方にも適していると思います。

介護保険利用のメリット・デメリット

• メリット

公的保険のため、自己負担額が抑えられます。

要介護度に応じた適切なサービスを受けることができ、長期にわたって支援を受けられます。

• デメリット

サービスの利用には要介護認定が必要で、認定が下りない場合は利用できません。

また、利用できるサービスや頻度に上限があり、リハビリが希望通りに進まないこともあります。

医療保険を利用したリハビリ

医療保険の概要

医療保険は、入院中および退院後のリハビリテーションにも適用される健康保険です。

主に理学療法や作業療法、言語療法などが対象となり、医師の指示に基づいてリハビリが行われます。

リハビリを行う医療機関は、病院や診療所、リハビリ専門施設などです。

医療保険を利用できる条件

医療保険でリハビリを受けるためには、医師の診断書が必要です。

入院中から引き続きリハビリを行う場合や、退院後も一定期間リハビリが必要と判断された場合、外来や訪問によるリハビリを受けることができます。

医療保険を利用したリハビリの種類

1. 外来リハビリテーション

退院後も病院や診療所に通ってリハビリを受ける形式です。

専門の医師や理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がリハビリ計画を作成し、個別に対応します。

通所リハビリ（デイケア）と違い、送迎がないため自身で通う必要がありますが、

完全にマンツーマンのため、通所リハビリ（デイケア）よりしっかりリハビリが受けられます。

2. 訪問リハビリテーション

医療保険を利用して、リハビリ専門職が自宅に訪問し、リハビリを行います。

医療的な管理が必要な方や、通院が難しい方に適しています。

医療保険利用のメリット・デメリット

• メリット

医療保険の対象となるため、自己負担が軽減されます。

また、医師の指示に基づいたリハビリが受けられるため、医療的な安全性が高いです。

• デメリット

医療保険でのリハビリは、原則として一定の期間（例：発症から150日以内など）で制限があるため、長期間のリハビリには不向きです。

また、介護保険に比べると、利用できる頻度や内容に制約があります。

保険外でリハビリを受ける方法

自費リハビリの概要

介護保険や医療保険を利用せず、自己負担でリハビリを受ける方法です。

近年、リハビリ専門の民間施設が増えており、専門的なトレーニングやリハビリを提供しています。

また、パーソナルトレーナーによるリハビリも選択肢の一つです。

保険外リハビリの種類

1. リハビリ専門の民間施設

リハビリに特化した施設があり、専門の理学療法士や作業療法士が対応します。

最新の機器を使用したトレーニングや、個別のプランに基づくリハビリが特徴です。

施設に通院する場合や、セラピストが訪問しお住まいでリハビリを行う場合があります。

2. パーソナルトレーニング

パーソナルトレーナーやフィジカルトレーナーによるリハビリです。

個人の体力や目標に合わせたプログラムを提供し、運動機能の改善や健康維持を目指します。

保険外リハビリのメリット・デメリット

• メリット

保険の制約がないため、自由にサービスを選べるのが最大のメリットです。

長期間や集中的にリハビリを行いたい場合、保険適用の枠にとらわれず、専門的なサポートを受けられます。

また、訪問リハビリも行なっている事業所が多く、最新の機器や技術を使ったリハビリが受けられることもあります。

• デメリット

全額自己負担となるため、費用が高額になる可能性があります。

また、医療保険や介護保険の対象外となるため、緊急時の医療対応や安全性に不安が残る場合もあります。

どの方法を選ぶべきか？

リハビリの方法を選ぶ際には、以下の点を考慮することが大切です。

1. リハビリの目的

日常生活に戻るための基本的なリハビリが必要なのか、スポーツ復帰や高強度の運動が必要なのかで、選ぶ方法が変わります。

2. 期間や頻度

短期間で集中的にリハビリを行いたいのか、長期間にわたって少しずつ進めたいのかも重要です。

介護保険や医療保険の利用可能期間を考慮しつつ、必要な頻度を確認しましょう。

3. 費用

介護保険や医療保険を利用する場合は自己負担が少なく済みますが、保険外のリハビリは自由度が高い反面、コストがかさむことが多いです。

予算に合わせた選択が必要です。

4. 身体の状態や生活環境

リハビリをどのような形で受けるかは、身体的な状態や生活環境に大きく依存します。

例えば、自宅での生活が難しい場合や、通院が困難な場合は訪問リハビリが適しています。

また、リハビリの負担を軽減するために、家族や介護者のサポートも考慮する必要があります。

5. 医師や専門家の意見

退院後のリハビリは医師や理学療法士などの専門家のアドバイスを基に計画することが大切です。

リハビリの種類や期間、方法は、患者の個別の状況に応じて異なります。

適切なリハビリ方法を選ぶためにも、主治医とよく相談することが重要です。

6. 具体的な選択肢の比較

・リハビリの種類 利用する保険 費用 利用できる期間 特徴

・介護保険によるリハビリ ：介護保険 比較的安価（自己負担1～3割） 長期的に利用可能 要介護認定が必要

・医療保険によるリハビリ ：健康保険 自己負担1～3割 原則として発症から一定期間 医師の指示に基づく

・保険外（自費）リハビリ 保険外（自費）： 全額自己負担 期間や回数に制限なし 自由度が高く最新技術も利用可

7. 保険を利用するリハビリと保険外リハビリの使い分け

リハビリの選択肢は多岐にわたりますが、保険を利用する方法と保険外での方法を組み合わせて利用することも可能です。

例えば、介護保険や医療保険で基礎的なリハビリを行いながら、

特定の目標に向けた高度なリハビリやトレーニングを保険外で補うといったアプローチが考えられます。

以下は、保険を利用するリハビリと保険外リハビリを使い分けるためのポイントです。

保険を利用するリハビリが向いている場合

• 基本的な日常生活動作（ADL）の回復が目的である場合。

• 継続的なケアやサポートが必要で、長期間にわたるリハビリが求められる場合。

• コストを抑えたい場合。

• 診断書に基づいて医療的な管理が必要なリハビリを行う場合。

保険外リハビリが向いている場合

• スポーツ復帰や身体能力向上など、特定の目標に向けた集中的なリハビリが必要な場合。

• 自由にリハビリ計画を組みたい場合。

• 介護保険や医療保険で対応できない高度なリハビリを受けたい場合。

• リハビリの回数や期間に制限がないサービスを求めている場合。

リハビリを成功させるためのポイント

退院後のリハビリを効果的に進めるためには、いくつかの重要なポイントがあります。

1. 計画的なリハビリの実施

リハビリは、継続して行うことが重要です。

医師やリハビリ専門職と連携して、段階的な目標を設定し、無理のない範囲でリハビリを進めることが回復の鍵となります。

2. モチベーションの維持

長期にわたるリハビリは、時に精神的な負担になることがあります。

モチベーションを保つために、家族や友人のサポート、進捗を可視化する方法（リハビリノートなど）を取り入れることが効果的です。

3. 環境の整備

自宅でリハビリを行う場合、リハビリをしやすい環境を整えることが大切です。

手すりの設置や、リハビリ器具の導入など、リハビリをスムーズに進めるための環境作りが必要です。

4. 家族や介護者との協力

特に高齢者や要介護者の場合、家族や介護者の協力が不可欠です。

リハビリ計画を共有し、どのようなサポートが必要かを明確にしておくことで、スムーズにリハビリを進めることができます。

まとめ

退院後のリハビリは、回復に向けて非常に重要なプロセスです。

介護保険や医療保険を活用することで、コストを抑えながらも専門的なリハビリを受けることができます。

また、保険外のリハビリを活用することで、さらに高度なトレーニングや自由度の高いリハビリを選択できる点も魅力です。

リハビリの方法を選ぶ際には、医師やリハビリ専門職と相談し、自分の身体状態や目標に合わせた最適な方法を選びましょう。

また、家族や介護者のサポートを受けながら、モチベーションを保ち、継続的にリハビリに取り組むことが重要です。

リハビリは、長期的な取り組みが必要な場合もありますが、適切なサポートと環境が整えば、日常生活の質を大幅に向上させることが可能です。

自身に合ったリハビリの方法を選び、着実に回復への道を歩んでいきましょう。

投稿者プロフィール

homereha

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